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老後資金っていくら必要?1人3000万円って本当?|会社員夫婦のシミュレーション

会社員夫婦の老後資金

こんにちは。シーアです。(@seer_1118

老後というと、漠然と不安がありますよね。具体的にどのくらいのお金が必要なのかが分からないから、余計にです。

そこで、老後にいくら貯金があれば安心できるのか、徹底的に計算してみました。目標とする金額が見えれば、少しは不安が軽減される気がします。

この記事を読めば、老後に必要な備えがはっきりわかり、あなたの不安も軽くなるはず。老後を憂うよりも、不安はスッキリ解消して「今」を楽しみましょう!

老後資金っていくら必要なの? 具体的に計算しよう

一体自分は何歳まで働いて、年金はいくらくらいもらえるのか。月々いくら生活費が必要なのか…。そしていくつまで生きるのか?

シーア
シーア
そんなの分からないよね…

ライト
ライト
だから、ちゃんと計算しておこう!

年金がきちんともらえるかどうかわからない、というのは、今や30代くらいの方にとっては、当たり前の認識です。

公的年金に頼らなくても、自分でも老後資金を準備しておかなくてはなりません。でも、果たしていくら必要なのでしょうか。

老後資金は1人3000万円? 自分の場合に当てはめよう

この記事の試算が分かりやすいです。

この記事の設定では、ごく一般的な暮らしを維持するために、一人当たり約3000万円の老後資金が必要だそうです。夫婦で約6000万円

ただし、退職金はもらえないと仮定した試算です。それに、夫婦の場合、妻は専業主婦として計算されています。

自分の場合にあてはめると、もう少し余裕が出てくるかもしれません。我が家の場合に置き換えて、計算してみます。

老後資金算出の計算式

老後にいくらお金が必要かを計算しましょう。具体的には、こちらの計算式にあてはまる金額を、ひとつひとつ求めていくことになります。

老後資金=老後の生活費+その他の出費-老後の収入

もし、老後の収入が、ものすごく多ければ、話は解決するのですが…残念ながら、ほとんどの場合そうはならないですよね。

何歳まで働ける?|65歳までと仮定

1980年以前は、55歳定年だったらしいです。知っていましたか?

シーア
シーア
 私は1981年生まれなので、知りませんでした…。

1980年代以降、60歳定年が一般的になりました。

そして、年金の受給開始年齢も65歳に引き上げられています。再雇用制度で65歳まで働くケースが多くなっていますよね。それだけでも、働く期間が長くなった感覚があります。

今後も、少子高齢化の流れは止められそうにないので、このままでは、今30代の方が年金をもらえるようになる頃には、年金受給開始年齢が70歳くらいまで引き上げられているのではないでしょうか。

ただ、先の可能性を考えすぎても、どうなるか分からないことなので、今回の記事では、今の会社に勤め続けて、再雇用制度を使って65歳で退職することにします。 

何歳まで生きるの?平均寿命から考えよう

いつ死ぬかは誰にも分かりませんが、だいたいの目安は知りたいですよね。平均寿命から考えてみましょう。 

性別  平均寿命 65歳の平均余命 2050年の平均寿命推計
男性  80.79歳 19.46年(84.46歳) 83.55歳
女性  87.05歳 24.31年(89.31歳) 90.29歳

*厚生労働省:平成27年簡易生命表の概況/ 内閣府:平成28年版高齢社会白書より

平均寿命は、若くして亡くなった方も含まれた平均です。65歳まで生きた、概ね健康な人だけの平均余命は、4〜5年ほど長くなっています。

また、医療の発達などもあり、2050年には平均寿命が3年ほど延びていると推計されています。

それらを総合すると、今30代の我々が2050年になる頃には、男性:87歳、女性:93歳くらいが平均寿命になっていると考えられます。

ということは、65歳に退職してから、25〜30年分の生活資金が必要だということです。

ここでは、長めに見積もって、30年=360ヶ月分の老後資金を用意することにしましょう。

つまり計算式はこうなります。

老後資金=老後の生活費(○円×360ヶ月)+その他の出費-老後の収入

老後の生活費|統計情報から計算しよう

自分が老後、どんな生活をしているかなんて想像できないですよね。平均を知るために、総務省統計局の、家計調査報告を見てみましょう。

60歳以上の高齢無職世帯の平均支出はこのようになっています。

  • 単身世帯 14万8890円
  • 2人以上の世帯 24万7815円

2人以上の世帯には、「子どもが壮年になっても実家から出ていかない」など、3人以上で暮らしている世帯も含まれます。しかし、大多数が夫婦二人の世帯だと考えてよいでしょう。

消費支出は、インフレ・デフレの影響を大きく受けます。現在、日本経済はインフレを目指しており、年間2%の物価上昇を目標にしています。(あくまでも目標ですし、現状その通りにはなっていませんが)

今100円で買えるものが、1年後には102円になっている可能性があるのです。なので、30年後には+5%程度の物価上昇は織り込んでおいたほうがいいでしょう

また、30年も経てば、消費税が上がるなど、税制の変化があるはず。

それに、地域差もあります。我が家は、大阪の割と都会に住んでいるので、このままここに住むと仮定します。大都市部は、物価も地価も高いので+5%を加算します。

インフレ傾向+大都市住まいを見込んで、+10%を加算して、分かりやすく端数を省略した場合、必要な生活費は下記となります。

  • 単身世帯 16万5000円
  • 2人以上の世帯 27万3000円
  • 単身世帯の場合…
    老後資金=老後の生活費5940万円(=16万5000円×360ヶ月)+その他の出費-老後の収入
  • 夫婦二人の場合…
    老後資金=老後の生活費9828万円(=27万3000円×360ヶ月)+その他の出費-老後の収入
シーア
シーア
え…無理じゃない? 桁が違いすぎて意味分からないんですけど。

 

ライト
ライト
思考停止しないで!とりあえず最後まで進めようよ。

その他の出費|介護費用と葬儀費用

生活費以外にも、おさえておいた方がよい支出がいくつかあります。

  • 介護費用
  • 葬儀費用

どちらも、自分の両親・配偶者の両親、配偶者…と対象者を数えあげたらキリがありません。とりあえず、単身世帯なら1人分、夫婦二人なら2人分を計算に入れておくことにします。

介護費用|1人当たりの平均を試算

介護保険を最大限利用して、自己負担額を軽減したとしても、上限を超えたサービスは自己負担となります。

ヘルパーに依頼したり、家事代行サービスを受けたり、介護タクシーを利用するなど…。

どのような状況になるかわからないだけに、お金だけでも準備しておくに越したことはありません。 

こちらのサイトにある介護費用と期間の平均は下記です。「一時費用」には、住宅改修や介護用ベッドの購入などが含まれます。

  • 平均介護期間 4年11ヶ月
  • 平均介護一時費用 80万円
  • 平均介護費用 月/7万9000円

合計すると、1人あたりの平均介護費用は、546万8900円となります。家族のうち2人を介護するとしたら、1093万7800円となります。

葬儀費用|派手な葬儀はやらない前提で計算

特に女性は、夫のほうが早く亡くなるケースが多いので、葬儀費用は負担することになりそうです。また、単身の方でも、自分の葬儀代分の貯金があったほうが良いでしょう。

豪勢な葬儀にしたいも思いませんし、豪華なお墓にも興味はありません。ここはコンパクトに抑える方向で考えます。

日本消費者協会の葬儀についてのアンケート調査結果によると、全国葬儀費用の平均額は約200万円。しかし、最低額は20万円、最高額では800万円と、かなり開きがあります。

シーア
シーア
800万円のお葬式って…!

葬儀の形式、規模、地方の習慣などにより大きく差が出ます。通夜振る舞いなどの飲食代は、葬儀に出席する人の数により費用も変わってきます。

最近では身内の少人数で葬儀を済ませることも多く、必ずこの平均額がかかるというわけではありません。

葬儀プラン14万円~、永代供養墓3万5000円~。昔と比べて安くなっています。生涯独身で、お墓の面倒を見る子どもが居ない、という人も増えているため、子孫に手間を掛けさせない方法が出てきています。

今後、宗教観や家族観の変化もあり、こういったサービスの価格競争は激化するでしょう。

ほかにも諸々の費用がかかることを想定して、1人あたりの葬儀費用は30万円としておきます。それでも、だいぶ安いプランを選ばないといけないんですけどね。自分+配偶者など、2人分だと、60万円となります。

老後の支出が全て計算できた 

計算式に当てはめるとこうなります。だんだん空白が埋まってきました。が、不安は軽減されるどころか、増してきています…

  • 単身世帯の場合…
    老後資金=老後の生活費5940万円(=16万5000円×360ヶ月)+その他の出費576万8900円(=介護費用546万8900円+葬儀費用30万円)-老後の収入
  • 夫婦二人の場合…
    老後資金=老後の生活費9828万円(=27万3000円×360ヶ月)+その他の出費1153万7800円(=介護費用1093万7800円+葬儀費用60万円)-老後の収入

老後破産は嫌だし、子どもたちにも迷惑はかけたくありません。これらの支出を補って余りある収入は実現できるのでしょうか。

老後の収入|退職金+公的年金+α

60歳定年制の会社に今まで通り勤めて、65歳までは再雇用制度で継続雇用してもらい、65歳で退職する仮定しています。

そうすると、老後の収入としてカウントできるものは下記3つです。

  • 退職金
  • 公的年金
  • その他(例:不動産の家賃収入・資産運用の配当など)

「その他」の収入は人により大きく差があるので、ここでは計算しないでおきます。

 

退職金|自分がいくらもらえるか把握しておこう

退職金は、所属している会社の就業規則によって定められています。基本給をベースに、勤続年数と係数をかけ合わせて算出されます。

学歴や企業規模による平均は出ていますが、必ずしもその金額がもらえるとは限りません。

退職金が出ない企業も、全体の25%程度あります。もらえて当たり前ではないのです。

定年まで勤めるつもりなら、自分の会社の退職金制度について総務などに確認しておくべきです。

よく「この人、辞めるつもりなの? と思われそうで聞きづらい」という声を聞きますが、「老後のライフプランを考えたいから」などと言えば、普通に教えてくれるはずです。社員には知る権利があります。

私は、自分の会社の退職金制度について調べました。私の勤務先は、中小企業退職金共済制度に加入しています。

私の勤め先の場合は、就業規則に退職金規定の表が載っていました。勤続年数に応じて、支給月数・係数が定められているものです。

退職金の支給額=基本給×支給月数×係数で求められます。

同様の共済制度に加入している会社なら、助成金が同じなので、似たような規定だと考えられます。

私は22歳で入社しています。このまま定年まで勤めたら、勤続年数は38年になります。

定年までに、今より基本給が上がっていてほしいですが、あまり当てにして痛い目を見たくはありません。仮に基本給22万円で計算します。

基本給22万円×支給月数25.9×係数1.7=968万6600円

60歳になったあと、再雇用制度で同じ会社に勤めたとしても、勤続年数を伸ばすことはできません。60歳で一度途切れて、退職金が支給されます。

夫の会社は確定給付企業年金(DB)に加入しているそうです。詳細な退職金規定は知りませんが、うちの会社よりは大手なので、そこそこもらえるのかなと期待しています。

シーア
シーア
何度も「退職金いくらもらえるのか知っておきたいから確認して」と言っているのに、聞いてきてくれない…

ここでは仮に、夫婦二人とも同じ金額をもらえたと仮定します。合計1937万3200円の退職金がもらえる計算です。

公的年金|平均より若干減る想定で計算

老後の収入源としてのメインは、公的年金です。

国民年金(基礎年金)と、厚生年金があり、会社員として厚生年金に加入している期間が長いほど、もらえる金額が上乗せされます。

それぞれの年金制度に加入していた人の平均的な月間受給額はこちらです。

国民年金 厚生年金
5万4414円 14万4886円

大学生(4年制大学の20~22歳)や、フリーター等の期間があると、その間は国民年金しか加入していません。うちの夫は無職の期間もありました。

少子高齢化で、年金制度は破綻しかかっています。受給開始年齢が上げられたり、月々の受給額が下がったりする可能性は高いです。

とはいえ、国の年金がいきなりゼロになることはないでしょう。

それらを踏まえて間を取って、1人あたりの年金受給額は12万円としておきます。夫婦2人分だと、24万円となります。結構もらえているのでは!?

ただし、妻が専業主婦の場合は、厚生年金に加入していないため、年金は目減りします。ふたり合わせて17万円程度としておきましょう。

それでも、1円も年金を収めていなくても、月5万円ももらえるなら、十分優遇されているのかなと思います。

計算の結果、必要な老後資金|正社員共働き夫婦は有利

さて、これですべての数字が出揃いました。いったいどのくらい老後資金が必要なのでしょうか。

  • 単身世帯の場合…
    老後資金=老後の生活費5940万円+その他の出費576万8900円
    -老後の収入5288万6600円(退職金968万6600円+公的年金12万円×360ヶ月=4320万円)
  • 夫婦二人(妻は会社員)の場合…
    老後資金=老後の生活費9828万円+その他の出費1153万7800円
    -老後の収入1億577万3200円(退職金1937万3200円+公的年金24万円×360ヶ月=8640万円)

もう、見たこともない、天文学的な数字になっていて、よく分かりませんが、差額はどうなっているでしょうか。

  • 単身世帯の場合…
    必要額=6516万8900円
    収入額=5288万6600円
    差額=ー1228万2300円

単身世帯の場合は、マイナス1228万2300円分の、貯蓄やその他収入が必要です。

  • 夫婦二人(妻は会社員)の場合…
    必要額=1億981万7800円
    収入額=1億577万3200円
    差額=ー404万4600円

夫婦二人の場合は、なんとマイナス404万4600円です。つまり約400万円貯金があれば大丈夫

シーア
シーア
マジで!? 途中まで絶対老後破産だと思ってた…

ライト
ライト
意外と大丈夫だったね!

それは、退職金がもらえる会社に勤め、厚生年金に長年加入している妻がいるおかげです。

シーア
シーア
それは…私です! つまり私のおかげ!

ライト
ライト
いきなりゲンキンだね…

とはいえ、我が家には、夫が作った420万円の借金があります。住宅ローン+借金を返済しつつ、子ども二人分の学費を捻出…と、現役時代には余裕はないと思われます。

でも、この結果を見ると、老後はちょっと余裕がありそう。

シーア
シーア
期待していいかな!?

専業主婦家庭の場合|退職金なし・年金ダウンで厳しい結果

ちなみに、妻が専業主婦の場合はどうでしょうか。妻の分の退職金がなく、国民年金の基礎部分のみの受給だとします。

  • 夫婦二人(妻は専業主婦)の場合…
    必要額=1億981万7800円
    収入額=7088万6600円
    差額=ー3893万1200円

専業主婦家庭では、マイナス3893万1200円と、厳しい試算結果となりました。

必要額は2人分のままで、収入額が減っています。単身世帯の場合と比べても、不足額が多くなっています。

老後資金が足りない場合の対策

資産の結果、老後資金がこのままじゃ足りない!という場合、対策を考えましょう。

  • 65歳以降も働き続ける
  • 副業で収入を増やし、貯蓄する
  • 確定拠出年金(企業型・iDeCo)で「じぶん年金」を作る
  • 運用益が非課税になるNISAを活用して投資する

年金がもらえる年齢になっても、何かしら働き続けるのが、最も手っ取り早い手段です。できることなら、嫌々でなく、自分自身がイキイキとして老後を過ごせる仕事が良いですね。

また、確定拠出年金は、節税しながら老後資金が作れる制度です。

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まとめ|やっぱり夫婦共働きが最強の対策

結果を見て、いかがでしたでしょうか。個人的には「もっと仕事頑張ろう」「定年までイキイキ長く働けるように努力しよう」とやる気になりました。

シーア
シーア
仕事は好きだからね!

妻がフルタイム正社員として働き続けることは、家計にとっても老後資金の面でも、リスクヘッジになります。二馬力の強みですね。

結婚や出産を機に、仕事を辞める女性もいます。産休が取れない環境だったり、夫の転勤で仕方なく…など、本人の意志ばかりとは限りません。

できる限り、女性も自分の力で稼ぎ続けることをおすすめします。

先のことは誰にもわかりません。私も現状に満足せず、可能な限りお得な手段を考えたり、投資で資産を増やしたりして、老後まで楽しく生き抜きますよ。

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