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転んでもタダでは起きない!節約と投資でどん底から這い上がります。陸マイラー志望。

保険の見直し完了!必要なときに、必要な金額だけの保障を。不安だからって高い保険に入る必要はない!

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保険は人生で1・2を争う大きな買い物 

家計をスリム化しようと思ったら、保険を見直すことは避けて通れません。保険は、人生の中でも1・2を争う大きな買い物と言われていますからね。

もともと、我が家は全然保険に入っていませんでした。理由は、結婚した当初は若くて(夫27歳・私23歳)、お互い派遣社員だったのでお金もなかったからです。ちなみに、結婚式も、家族だけで10万くらいの挙式専用チャペルで挙げたんですよ。

子どもができるまでは、そう大きな保障もいらないし、その頃には収入が安定しているだろうという考えでした。まさか、そのあと約10年経って、こんな苦労をすることになろうとは思っていませんでしたけどね…。

この度、ファイナンシャルプランナーの方にも相談して、保険の見直しが完了しました。非常にわかりやすい考え方で、納得のいく選択ができたので、共有させて頂きます。

我が家が入っていた保険

まずは、見直し前に我が家が加入していた保険を紹介します。

  • 夫の収入保障保険…メットライフ生命の「マイディアレスト」 月3140円

収入保障保険 マイディアレストのメットライフ生命

もし夫が亡くなったら、夫が稼ぐはずだった収入の一部を保障するものとして、月20万円の支給があります。若い頃に加入したため、月々の金額も安く、条件は良かったです。

保障期間は20年です。長男が生まれた当初に、子どもが成人するまでということで、この保障期間にしました。

  • 家族4人分の医療保険…コープ共済の「たすけあい」 月6170円

コープ共済 公式ホームページ

私と夫は2000円ずつ、子どもたちはジュニアコースの1000円ずつ。それに加えて、個人賠償責任特約として、170円追加しています。これは保険契約者が何かの不手際や事故で、他人の物を壊したり、ケガをさせてしまった場合に保険金が下りるものです。

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特に、子どもがお友達の家にお邪魔して、そのお家のものを壊してしまったなど、故意ではなくてもありうることです。1事故あたり1億円までと、かなり手厚い保障が受けられます。相手との関係性の面でも、お金のせいでギクシャクしたくありませんし、これは良い保障だと思います。

  • 私の医療保険…損保ジャパンの「フェミニーヌ」 月8555円

女性のための入院保険 フェミニーヌ - 特徴 | 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命

一時の気の迷いで加入した、私個人の医療保険です。これはもう、結構前から解約しようと考えていました。月々が一番高いし、しかも私めっちゃ健康で病気したことないし…。

ですが、3年に1回受け取れる生存給付金15万円が、来年4月に受け取れるので、それをもらってから解約しようと画策しています。それまで、あと8555円×3ヶ月分払わないといけないのですが、今解約しても逆に損なので。それが相手の策略なんですかね。

知らなかった!私たちを守る公的保障

日本は、国民全員が健康保険に加入できる「皆保険制度」をとっています。当たり前にありすぎて、全然ありがたみを感じていない方がほとんどだと思いますが、実はすごく充実したものなんです。これを知ったら、民間の保険会社の商品で重ねて備える必要は、さほど感じられないはず。

高額療養費制度

健康保険(国民健康保険or社会保険)に加入していて、保険料を払っていれば、医療費の自己負担額は最高でも3割負担。これは、病院に行ったときなどに請求される金額ですので、皆さんご存知ですよね。

もし、入院などで高額の医療費がかかった場合、自己負担の限度額までしか払わなくてすみ、それ以上は免除されます。もし、限度額を超えて支払っても、払い戻し請求が可能です。

自己負担の限度額は、収入により異なります。また、70歳以上の場合は、さらに負担が軽くなります。

所得区分 自己負担限度額
年収約1160万円~
(標準報酬月額83万円以上)
25万2600円+(医療費ー84万2000円)×1%
年収約770万円~1160万円
(標準報酬月額53万円以上、83万円未満)
16万7400円+(医療費ー55万8000円)×1%
年収約370万円~770万円
(標準報酬月額28万円以上、53万円未満)
8万1000円+(医療費ー26万7000円)×1%
~年収約370万円
(標準報酬月額28万円未満)
5万7600円
住民税非課税世帯(低所得者) 3万5400円

もし、私が急な病気になって、治療費に100万円かかったとしましょう。その場合、私の年収は380万円程度ですので、8万100円+(100万円ー26万7000円)×1%=8万7430円の自己負担で済みます。

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この制度を受けるには、ふたつ方法があります。

  • 加入している健保に申請し、限度額適用認定証をもらい、窓口では限度額までの支払いで済ませる
  • 最初は病院で3割負担の金額を払って、あとから払い戻し請求をする

こんなに負担が軽くできるなんて、みなさん知っていましたか?私は、高額療養費制度という名前は知っていましたが、それでももっと自己負担額は大きくなると思っていました。

また、高額療養費制度では、他にもこんな保障があります。

多数回該当

例えば、繰り返し入院治療が必要な場合など、直近1年間に、3回高額療養費を支給されていれば、自己負担の上限はさらに下がります。

例えば私の年収の場合(標準報酬月額28万円以上53万円未満)、自己負担上限4万4400円になります。

世帯合算

複数の病院で受診した場合や、ひとつの医療機関でも、一度の入院だけでなく外来での診察など、細かい医療費がたくさんかかった場合は、合算した金額が、自己負担額を超えていたら、払い戻し請求ができます。

また、同世帯で、同じ保険に入っている他の家族の負担額があれば、1ヶ月単位で合算することができます。

ただし、同じ世帯でも、別々の健保では不可です。つまり、私と夫だったら、別の企業に勤務してそれぞれの健保で社会保険に入っているので、合算はできません。もし、専業主婦で、夫に扶養されている方なら、夫と同じ健保になっているはずなので、合算できます。

高額医療費貸付制度

もし、この限度額でも現金が足りなくて払えない、という場合は、医療費として無利子でお金を借りることができます。支払い見込み額の8割までとなっています。

いずれは返さないといけないし、そもそも限度額分くらいは払える貯蓄を持っておきたいけど、どうしても厳しい時に頼れる制度があるのは心強いですね。

付加給付

健康保険組合によっては、「付加給付」といって、この高額療養費制度に加えて、独自で上限金額を定めており、それを超えた金額分を払い戻してくれる場合があります。

先に出した、私が入院などで100万円の医療費がかかった場合の自己負担額は8万7430円ですが、私の会社が入っている健康保険組合の場合は、付加給付が支給されるため、自己負担はさらに減り、最終的に支払うのは2万5030円で済みます。

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こちらは後からの払い戻しになるため、病院の窓口ではいったん8万7430円を支払うことになりますが、こんなに戻ってくるなんてありがたいですよね。

組合にもよりますが、払い戻しには2ヶ月程度かかります。8月頃、後輩が入院したのですが、健保から振込があったのは11月だったそうです。

国民健康保険に加入している、自営業の方などは、この付加給付制度はありません。また、同じ社会保険でも、協会けんぽは、付加給付制度がない場合が多いそうです。

傷病手当金

病気やケガで仕事ができなくなった場合、欠勤4日目~最長1年半、傷病手当金が支給されます。条件は下記となります。

  • 会社員であること
  • 業務外の事由による病気・ケガであること(業務上のものなら労災になるため)
  • 業務遂行ができないこと
  • 連続する3日間を含んで4日以上仕事ができないこと
  • 休業中の給与の支払いがないこと

もらえるのは、給与の支払いがない日数分の、本来もらえる給与の2/3です。つまり、(標準報酬月額÷30日×2/3)ですね。

実は、インフルエンザなどの誰しもかかる可能性のある病気でも対象になります!

しかし、普通は有給休暇使いますよね…。有給休暇はお給料がでていますので、対象となりません。「欠勤」ですので、有給休暇を使い果たして、それでもまだ出勤できないような病気・ケガに限られるということですね。

労災保険制度

先程の傷病手当金は、業務外の病気・ケガの保障でしたが、労災(=労働災害)保険制度は、仕事が原因での病気・ケガであると認められた場合の保障です。

現代で急増している「うつ病」は、多くの保険会社の商品では保障対象外となっています。しかし、労災の場合は、残業時間などの客観的証拠を提示して「働きすぎが原因」と認められれば、労災として給付金が出る可能性があります。

また、うつ病でなくても、仕事が原因で体を壊して働けなくなってしまった場合、法律上解雇できず、雇用が守られています。(仕事に復帰することができてから30日経過するまで解雇できない)

障害年金

もし、前述の傷病手当金がもらえる1年半を経過しても、就労ができないような障害を負ってしまったら、「障害年金」に移行することができる可能性があります。

比較的、申請をしても通りにくい制度だそうですが、傷病手当金を受給しながら仕事に復帰できなかったという実績をもって、申請が通りやすくなります。申請が通って受給することができれば、後述する遺族年金よりも多少多くなります。

詳しい支給条件や金額は、こちらのサイトを参照下さい。障害年金の受給額はいくら貰えるの?|障害年金サポートサービス

我が家の場合 その1 ~夫が亡くなったら~
  • 遺族基礎年金122万7900円+遺族厚生年金61万6612円184万4512円(月額15万3709円)

※遺族基礎年金は、子どもが18歳以上で1人につき-22万4000円

我が家の場合 その2 ~妻が亡くなったら~
  • 遺族基礎年金122万7900円+遺族厚生年金52万700円174万8600円(月額14万5716円)

遺族年金

国民年金・厚生年金の加入者が亡くなった際、その人の収入で生計を立てていた遺族が受け取れる年金のことです。通常の年金と同様に、遺族基礎年金・遺族厚生年金があり、 年金加入状況に応じて給付される遺族年金が異なります。

  • サラリーマンや公務員…遺族基礎年金+遺族厚生年金
  •  対象者…妻・夫・子ども、生計を同一にする父母・孫・祖父母
  • 自営業など…遺族基礎年金のみ
  •  対象者…子どものいる妻・子ども(妻だけでは支給されない)

いくらもらえるのかは、妻や子どもの年齢、亡くなった方の収入により大きく異なります。詳しい支給条件やシミュレーションは日本年金機構のHPに掲載されています。

遺族年金(受給要件・支給開始時期・計算方法)|日本年金機構

我が家の場合 その1 ~夫が亡くなったら~

もし、今夫が亡くなったとして、私と子どもたちはいくら遺族年金を受け取れるのでしょうか。夫の年収は420万円(標準報酬月額35万円)のサラリーマンです。18歳未満の子どもが2人います。

厚生年金の加入期間が300ヶ月(25年)以上ないと、本来は支給対象外なのですが、救済措置として、300ヶ月未満の加入者も300ヶ月加入したとみなして支給されます。もちろん300ヶ月以上加入している方は、自分の加入月数で計算できます。

  • 遺族基礎年金122万7900円+遺族厚生年金57万6794円180万7694円(月額15万641円)

子どもが18歳になると、上記から遺族基礎年金の122万7900円がなくなりますが、その代わり、中高齢寡婦加算という制度で、65歳までは年間59万円がもらえます。これは、遺族基礎年金がなくなったときに、妻の年齢が40歳を超えていれば対象です。遺された私が再婚しない限り、生涯もらえます。

きっと私は仕事を続けるでしょうから、自分の収入に加えてこれだけもらえるのならばかなり余裕があるのではないでしょうか。しかも、夫が亡くなれば、住宅ローンも団信(団体信用保険)でチャラになりますし、借金も返さなくてよくなります。

我が家の場合 その2 ~妻が亡くなったら~

夫婦共働きの世帯で、妻が亡くなった場合も、遺された夫と子どもたちに遺族年金が支給されます。ただし、金額は大きく変わります。

夫が亡くなったときとの違いは、中高齢寡婦加算がないことです。それと、遺族厚生年金をもらうには、私が亡くなったとき夫が55歳以上である必要があります。えっと、ちょっと絶句しちゃうくらい意味がわかりません。なんという旧体制的な制度でしょう。

しかも、65歳になったら、夫は自分自身の老齢厚生年金を受給資格を得ますよね。遺族厚生年金との同時受給はできないので、どちらかを選ぶことになります。老齢厚生年金の方が金額が大きいので、遺族厚生年金はもらわないケースが多いそうです。なんじゃそりゃ。時代が私たちに追いついていませんね。

  • 遺族基礎年金122万7900円(月額10万2325円)

遺族基礎年金は、子どもが18歳になればもらえなくなります。中高齢寡婦加算がないため、子どもが大学などいちばんお金のかかる時期に、夫ひとりの収入でやっていかなければならなくなります。しかも、私が亡くなっても、住宅ローンは夫名義なので関係ないですし、借金の返済義務も残ります。

考えれば考えるほど、夫が亡くなった場合よりも、私が亡くなったときのほうが厳しいです。私が亡くなる可能性が高いか低いかでいうと、低いとは思うのですが、絶対ないとはいい切れませんから、これは民間の保険で備える必要がありますね。

もともと私の収入のほうが若干低いので、それを加味すれば、妥当な金額かもしれません。でも、どんなに稼いでる奥さんでも、遺族基礎年金は同じ金額ですから、理不尽ですよね…。

必要な保障の考え方

ファイナンシャルプランナーの方に一緒に考えてもらった際のやり方です。財布の紐が固くなりきっている私も「じゃあそれで」とすんなり納得してしまったのです。

まず、下記4パターンに分けて、そうなったときに必要なお金・いらなくなるお金を考えます。

  • 夫が亡くなった場合
  • 夫が就業不能になった場合
  • 妻が亡くなった場合
  • 妻が就業不能になった場合(共働きの場合に限る)

まず、亡くなった場合はシンプルです。前述の通り、夫が亡くなったときは、妻に対する手厚い遺族年金と、各種ローンがチャラになるおかげで、かなり余裕ができます。しかも、夫にかかっている生活費もかかりません。私が働き続ける限り、子どもの学費等の貯蓄も問題ないでしょう。

逆に、私が亡くなった場合、事態は深刻です。とはいえ、夫の収入はありますので、すぐに困窮することはないと思いますが、ローンと借金の返済に加えて子どもの学費のためにも備えなくてはなりません。

就業不能の場合は、生きているので、生活費等はかかりますし、もしかしたら、介護が必要になるなど、生きてしまっているがために必要になるお金も出てくる可能性があります(嫌な言い方ですが)。しかも、各種ローンの支払いも継続して行わなくてはなりません。

我が家が選んだ保険

上記を踏まえて、我が家が選んだ保険はこちらです。下記は、すべて年払いで支払っていますので、月々の料金は単純にそれを12ヶ月で割った料金になっています。実際の月払いの金額とは異なりますのでご了承下さい。

死亡時・就労不能時の両方カバーできる「収入保障保険」

死亡時と就労不能時、どちらも月額給付がもらえる保険です。

家計保障定期保険NEO 就業不能保障プラン | 死亡保険 | 東京海上日動あんしん生命保険

  • 夫…月8万円の給付 年額4万2496円/月3541円
  • 私…月5万円の給付 年額1万8125円/月1510円

なぜあんなに「妻が亡くなったときのほうが大変」と言っていたのに、私の保障のほうが低いかというと、私のほうが月々の収入が低いので影響が小さいことと、私名義の貯蓄や投資があるので、それを子どもの学費に当てることができると見越して、この金額にしました。ジュニアNISAでも運用していますし。

夫のほうが、年齢が高いことと、喫煙歴があるので、補償金額が高いことを差し引いても、保険料が高くなってしまっています。また、下の子の年齢(8歳)に合わせて、ふたりとも保障期間は12年にしました。

払い込んだ保険料のうち、使わなかった分を払い戻してくれる医療保険

医療費の備えはいらないかな~とも思ったのですが、保険金を使った分だけ差し引いて、使わなかった分の保険料が全額返ってくる医療保険に加入しました。

メディカルKit R | 医療保険 | 東京海上日動あんしん生命保険

基本的に、私たち夫婦は健康です。なので、医療保険に入っていても、使わなければ損なのではないかと思っていました。その点、この保険は、使わなくても返ってくるだけなので、無駄がないというのが決め手でした。

もちろん、もし病気やケガになって、払い込んだ金額以上の保障が必要なときは、その分ちゃんと保険金がおりますよ。

  • 夫…年額5万557円/月4213円
  • 私…年額4万4472円/月3706円

解約する保険

コープ共済の、私と夫の加入分は解約します。子どもたちは、骨折だとかおでこを切って縫ったとか、何かとお世話になっていますが、私たち大人は、加入してから13年間一度も保険のお世話になっていません。いくら安いとは言え、月4000円×12ヶ月×13年間=62万4000円も支払っていることになります。これはもったいない…。

また、メットライフ生命の「マイディアレスト」、夫の収入保障保険も解約します。こちらは、月20万と保障は手厚いのですが、亡くなったときでないと保険金がおりません。就労不能になっても、もらえないのです。

亡くなるより、就労不能の方が、起こってしまう可能性が高そうです。それに、亡くなってしまえばローンや借金がチャラになるので、月20万円も必要ないでしょう。(もらえたら嬉しいけど)

また、損保ジャパンの「フェミニーヌ」、私の女性向け医療保険は、来年4月に15万円の生存給付金をもらったら解約します。これできれいサッパリ!

  • コープ共済 月4000円
  • メットライフ生命 月3140円
  • 損保ジャパン 月8555円
  • 計 1万5695円の節約

代わりに新たに契約した保険が1万2970円ありますが、うち7919円の医療保険は、使わなければ返ってくるお金です。実質、月5051円で必要なところにだけ必要な保障を備えることができているわけです。

保険に加入する必要がないのはこんな方

我が家は、これから学費のかかる子どもがいて、夫婦共働きで成り立っているので、収入減に備えないといけないことがわかりましたが、世の中には、保険が必要ない方もいます。

  • 夫婦のみのDINKS世帯
  • 独身で扶養家族がいない方

いずれも、子どもや老親などの扶養家族がいないのであれば、必要ありません。前述の「遺族年金」「障害年金」「傷病手当金」「高額医療費制度」など国の公的支援をフル活用すれば、不測の事態があっても対応できます。

保険会社は、不安を煽るようなことを言いますが、自由に使えるお金が100万円程度あれば、ある程度何かが起こっても大丈夫です。起こるか起こらないかわからない、不幸な事故や病気のための保険に、年間15万円とかかけるのはバカバカしいです。その分、貯金や投資に回せば、あっという間に100万円くらいの資産はできますよね。

まとめ

一昔前の常識では、結婚したら(or社会人になったら?子どもができたら?)それなりの保険に入って、万が一のことに備えてこそ一人前、みたいな感覚があったと思います。

私たちの親世代は、高度成長期にその常識で生きてきた世代ですから、保険に過度な信頼感を抱いている人も少なくありません。

でも、昔より今のほうが、サラリーマンの社会保障費は多く天引きされています。当たり前にある制度なのですが、改めて考えればすごく手厚い公的保障です。

公的保障があっても、さらに足りないと見込まれる部分にだけ、民間保険でのサポートを考えましょう。もしかしたら、多くの方は、公的保障だけで大丈夫だと感じられるかもしれません。

なにがなんだかわからないけど、不安だからとにかく保険に入っている…という状況では、余計に不安になるだけです。ぜひ、一度ご自分の収入や家庭環境に当てはめて考えてみて下さい。

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